<新型コロナ> 「予防」と「治療」が基本(3つの提言) “医療崩壊回避”本庶佑 氏が提言 (ノーベル医学・生理学賞の受賞者で京都大学特別教授) / 緊急 「欧米に近い外出制限を」 西浦博教授が感染者試算 「人の接触を8割減らせれば感染減に」

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京都 「予防」と「治療」が基本(3つの提言) “医療崩壊回避”本庶佑 氏が提言 (ノーベル医学・生理学賞の受賞者で京都大学特別教授)


京都大 本庶佑 特別教授 の緊急提言
1. 感染者を調べる 「PCR検査の大幅増」
( 毎日1万人以上に急速に増やす)
2. 大都市圏(東京・大阪・名古屋圏)の1ヶ月の完全外出自粛 → 医療崩壊を防止
( 満員電車の通勤をやめる )
3. 諸外国で有効性が示されている「治療薬の早期導入」
  (アビガン・アクテムラなど)
国は緊急研究費100億円を投入し、全国の研究者が一丸となって「病態解明」「治療薬の開発」を
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コロナに思う♯1 本庶佑 京都大学特別教授 (動画)
https://www.youtube.com/watch?v=jmlF1tLOnMM
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京都大学大学院医学研究科 免疫ゲノム医学
http://www2.mfour.med.kyoto-u.ac.jp


新型コロナに対する緊急提言
http://www2.mfour.med.kyoto-u.ac.jp/20200406_COVID-19.pdf

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京都 “医療崩壊回避”本庶佑 氏が提言


ノーベル医学・生理学賞の受賞者で京都大学特別教授の本庶佑さん(78)が、新型コロナウイルスの感染拡大による医療崩壊を避けようと、すでに中国などで効果が示されている治療薬を日本で早急に導入することなどを求める提言をまとめました。

免疫学が専門の本庶さんは、感染の拡大が続く新型コロナウイルスについて、6日、テレビ会議システムを使って取材に応じ、医療崩壊を避けるためとして3つの提言を示しました。
この中で、感染を調べるPCR検査を受けた人が5日までに国内ではおよそ4万5000人と人口の割合で比べると韓国やドイツなど海外の先進国より著しく少ないとして、感染者の実態を把握するために国内でも1日1万人以上に増やすことが重要だと訴えています。
また、海外で発表された論文を分析したところ、感染者の特徴として、初期段階ではリンパ球が減り、重症化する段階では免疫が要因とみられる炎症反応が確認されていると説明しました。
このため、中国やヨーロッパでは、初期段階でアビガンなどの抗ウイルス薬が、重症化の段階では免疫を抑制する作用のある薬などが効果を挙げているとしています。
アビガンは、国が先月から効果を調べる臨床研究を始めているものの、研究には通常、数か月かかることから、並行して、医療現場でも薬の使用を認めるなど柔軟な対応をとることを求めています。
本庶さんは、提言を近く研究室のホームページに掲載し、政府関係者にも伝えるとしています。


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4月10日付け日経新聞、ノーベル賞受賞の本庶佑・京大特別教授。

4月10日付け日経新聞、ノーベル賞受賞の本庶佑・京大特別教授。「感染症対策は一種の戦争のようなところがある。いざというときには社会システムをコントロールして、かなり強い権限をもって対応する。専門家が平時から政策提言し、行政が実行に移していかなければならないが、日本はそうなっていない。米疾病対策センター(CDC)のように常に目を光らせて、研究と行政の接点みたいなことをやる。医学における自衛隊のような仕組みがないのはよくない」 


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新型コロナ 治験と投薬、並行を 「防ぐべきは医療崩壊」 本庶・京都大特別教授

ノーベル医学生理学賞受賞者の本庶佑・京都大特別教授(分子免疫学)は6日、毎日新聞などのインタビューに応じ、新型コロナウイルスによる肺炎の治療について、新型インフルエンザ治療薬「アビガン」などの名前を挙げ「死者を減らすため、治験と同時並行で医療機関での使用を進めるべきだ」と述べた。感染の有無を調べるPCR検査の数を大幅に増やすことも求めた。近く提言にまとめ、自らのホームページに公表するという。

 本庶氏によると、中国などではすでに、急性期の治療にはアビガンなどの抗ウイルス薬、肺炎が重篤化する前には関節炎薬の「トシリズマブ」を使う治療が推奨されているという。これらの薬は現在、日本では治験が済んでいないが、「保険適用でなければ、現時点でも使用することは可能」とし、「人工呼吸に頼るのではなく、積極的に薬の使用を進めるべきだ」と主張した。

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本庶佑教授
最後の免疫不全。
病状の急変、急死に至るメカニズム、原因をしっかり調べる必要がある。
頑張って欲しいです。
やっぱりPCR検査を増やして行かないと。

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算数でわかるが外出自粛の効果
北海道大学准教授 樋田泰浩先生が作成されました。


外出自粛により再生産数Rがどのように減少するか、分かり易く示されています。

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緊急 「欧米に近い外出制限を」 西浦博教授が感染者試算 「人の接触を8割減らせれば感染減に」
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新型コロナウイルスの感染者が都市部を中心に急増するなか、「早急に欧米に近い外出制限をしなければ、爆発的な感染者の急増(オーバーシュート)を防げない」との試算を北海道大学の西浦博教授がまとめた。東京都では感染経路不明の患者が急増しており、現状のままでは1日数千人の感染者が出るとした。人の接触を8割減にできれば減少に転じるとしている。

西浦教授は感染者数の予測を数理モデルで解析する専門家で、政府の専門家会議のほか、東京や大阪、兵庫などの感染者数の試算をしている。今回の推計は東京都の状況を踏まえて今後の感染者数を試算した。「人の接触」は鉄道の利用状況を目安にした。

試算では何も流行対策をしなければ東京都の感染者数は急増し、1日あたり数千人を超えてさらに増加する恐れがあるという。


西浦教授によると、JRや都営地下鉄などの利用者は、イベント自粛要請などの影響で3月上旬は2割程度減少していた。だが試算では、2割減程度では流行を数日遅らせることができても、爆発的な患者増は抑えられないという。

一方、8割程度減らすことができれば、潜伏期間などを踏まえ、10日~2週間後に1日数千人をピークに急激に減少させることができるとしている。西浦教授は「現在の東京都は爆発的で指数関数的な増殖期に入った可能性がある」とみており、「早急に自粛より強い外出制限をする必要がある」と求めている。

小池百合子都知事が週末の外出自粛を要請した後、JRなどの利用者は7割弱減ったという。だが西浦教授は「感染者の急増を減らすのには不十分かもしれない」と指摘している。

米ニューヨーク市では東京都より2週間早く感染が拡大し、1日100人を超えた2日後に1千人、5日後に2千人、さらに10日後に4千人を突破し、爆発的に感染者が増えている。

東京都では2日に97人の感染が確認され、感染者の拡大が広がっている。西浦教授は「東京都も週末にかけて感染者数がさらに増える恐れがある」として、遅くとも来週前半までには自粛要請より強い外出制限を出す必要性を訴えている。

感染症対策に詳しい国際医療福祉大の和田耕治教授は「外出制限などで人の接触を8割減らしても、残り2割で医療やインフラなどの社会・行政機能を維持しなければならない」と指摘。「感染爆発を防ぐため緊急事態宣言が出ても必要な企業活動や市民生活を行えるよう至急備えてほしい」と求めている。

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参考
8割減なら 急減 する


市中感染 予想


緊急 「欧米に近い外出制限を」 西浦博教授が感染者試算 「人の接触を8割減らせれば感染減に」
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「西浦博教授らが感染症の数理モデル」は「公開?」されていないので、不明だが、、、

実効再生産数 R(Rt)??

 

大学で「数学系、物理系、工学系」を学んだ人なら、理解可能? (「連立常微分方程式」で記述される「お話」)

(実効再生産数 R(Rt)の数式の「定義」をみるだけなら、「文系」の人にも理解可能??)

 

隔離と市中の感染者を分ける SIR モデル  佐野 雅己(Masaki Sano)

https://jimdo-storage.global.ssl.fastly.net/file/e9ac6416-0902-4195-ba0b-716efe0a0ee4/SIQRmodel.pdf

 

3.11以後の科学リテラシー 牧野淳一郎 神戸大学大学院

https://www.iwanami.co.jp/kagaku/Kagaku_202005_Makino_preprint.pdf

 

新型コロナウイルスの蔓延に関する一考察   科学教育総合研究所 小田垣 孝( 九州大学 名誉教授)

http://www001.upp.so-net.ne.jp/rise/images/新型コロナ一考察.pdf

 

数理モデル(SIRモデル)を考察する。 「連立常微分方程式」で記述される。

 

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京都大学 iPS山中教授が5つの提言「今すぐ強力な対策を」など
iPs 山中伸弥 京都大学教授

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山中伸弥による新型コロナウイルス情報発信

https://www.covid19-yamanaka.com/cont6/main.html 
 

https://www.covid19-yamanaka.com/index.html

 

 

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 京都大学iPS細胞研究所の山中伸弥教授が新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、無症状や軽症の人にはホテルや企業の研修施設などを活用することなど5つの提言を発表しました。

 山中教授は先月、新型コロナウイルスに関する論文やデータなどをまとめたウェブサイトを立ち上げました。このなかで山中教授は5つの提言として、今、日本で行われるべき対策を示しています。

1つ目は「ウイルスが日本にだけ優しくしてくれる理由を見つけることができない」として、感染者の増加を抑えるため東京や大阪などの大都市で「今すぐ強力な対策を開始する」ことを訴えています。

2つ目は「感染者の症状に応じた受け入れ体制の整備」で、無症状や軽症の人にはホテルや企業の研修施設などを活用することを呼び掛けています。

また、日本では医師や病床不足などの医療崩壊を恐れ、PCR検査が限定的にしか行われていないとして「症状に応じた受け入れ体制の整備」を前提に3つ目の提言として「徹底的な検査」を呼び掛けています。

4つ目は感染防止対策が長期戦になるとして、「国民への協力要請」と休業や雇用などへの「適切な補償」です。

5つ目は「ワクチンと治療薬の開発に集中投資」することを呼び掛けています。

山中教授は一日2回ウェブサイトを更新して情報提供を続けています。

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コロナに思う♯4 山中伸弥 京都大学iPS細胞研究所 所長
iPs 山中伸弥 京都大学教授

各界で活躍する人たちによるリレーメッセージ「コロナに思う」です。4回目のきょうは、ノーベル賞受賞者の京都大学iPS細胞研究所所長の山中伸弥さんです。自らのホームページで新型コロナウイルスに対する情報発信を始めた山中教授の今の思いです。 

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安倍総理から新型コロナウイルスに関して、緊急事態宣言が出されました。これまでに一層の、私たち国民全員の努力が求められています。 

私たちは普段、社会、周囲に守られて仕事をしたり、いろんなことを楽しんだりすることができています。今まさに私たちが社会を逆に守る時です。私たちの努力によって、ウイルスの脅威から、社会が崩壊するのを防ぐことができます。 

新型コロナウイルスは、これまでにない、非常に難敵であります。しかし、ウイルスは人を介してしか、その力を得ることができません。私たちがしっかり一致団結して行動を取れば、ウイルスはやがて力を失っていきます。人と人との間を空ける、そして物の共有をできるだけ防ぐ。こういった基本的な努力を、注意を、私たちみんなが今後数週間、もしかしたら数ヵ月になるかもしれませんが、守ることによって、また少し前までの平和な、いろいろなことを楽しめる社会を取り戻すことができると思います。 

「ピンチはチャンス」とよく言われます。今回のこの大変な出来事を通して、これまでやりたくてもできなかったこと、例えば働き方改革であったり、オンラインで授業をしたり、色々な会議をしたり、また医療制度をより確実なものにする、こういったことが今回のこのピンチをチャンスに変えて、より良い社会につなげることができるのではないか、そんな風にも思います。 

みんなで一致団結して、この難局を乗り越えていきたいと思います。私も頑張ります。

「このままでは手遅れに」iPS山中教授が強い危機感(20/04/02)
https://www.youtube.com/watch?v=AWO-u28HhEQ
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京都大学 iPS研究所の山中教授「最低1年は我慢を」 新型コロナ終息へ「専門外」でも情報発信続ける
iPs 山中伸弥 京都大学教授


 新型コロナウイルスの感染拡大を抑えようと、京都大の山中伸弥教授がインターネットで情報発信を続けている。海外発の科学論文や報道に関するまとめ、自らの提言を次々に自身のホームページにアップ。所長を務めるiPS細胞研究所とは関係なく、あくまで個人の発信という位置付けだ。感染症や公衆衛生の専門家ではないにもかかわらず積極的に行動している理由は何か。京都新聞社の取材に山中氏が社会に伝えたい思いを語った。政府の緊急事態宣言から14日で1週間。

 −約1カ月前から、ホームページで積極的に情報発信をしている。どのような思いで始めたのか。
 「日本では2月末というかなり早い時期から、政府による休校要請などの対策を打ち出した。しかし3月中旬になると街に人があふれるようになった。身近な知人も大規模な集会をしようとした。これは大変なことになると思い、情報発信を始めた」
 −自身は2月末の時点でどのように事態を捉えていたのか。
 「1、2週間がヤマ場というのはものすごく誤解されると思った。緊急事態宣言も1カ月頑張ろうというニュアンスで発信されていると思うが、心配している。1カ月だけの辛抱だと多くの人が思っている気がする。僕は専門家ではないが、かなりの確率で1カ月では元通りにならないと確信を持って言える。継続して我慢していかないと駄目だ。中国や米国の状況を見ていてもそう思う」
 −感染者数の拡大が収まるにはどのようなケースがあり得るか。
 「三つしかない。一つは季節性インフルエンザのように気温などの理由でコロナウイルスが勢いをなくすこと。だが気温にかかわらず世界中でまん延していることからすれば、そうでない可能性は高い。そうなると後は二つ。ほとんどの人が感染して集団免疫という状態になるか、ワクチンや治療薬ができることだ。ワクチンや治療薬は1年ではできないのではないか。最低1年は覚悟しないといけない。ダッシュと思って全力疾走すると、まだ(ウイルスが社会に)残っているのに力尽きることになってしまう」
 −覚悟を決めるには専門家からの情報が重要だが、さまざまな意見もある。例えばPCR検査についてはもっとやるべきという意見があった一方、十分な数を行っているという専門家もいた。
 「医療現場の関係者へのPCRが不十分だと言う人は多い。さまざまな病院で院内感染が起こるようになり、フェイズ(段階)が変わった。医療現場では徹底的にPCRで調べ、誰が働き続けられてどの病棟を閉めるべきか判断しないといけない。そのためには医療機関のクラスターをきちっと調べることが必要だが、それができていない。確かに以前はいろいろな意見があったが、だいぶ一致してきているのではないか」
 −とはいえ一般の人々からすれば、専門家が議論する過程をリアルタイムで追うのは難しい。
 「なるほど。それはそうだ」
 −専門外の人間がどのように情報を取って、どうやって1年間を頑張ればよいのだろうか。
 「僕の方が聞きたい面もある。情報発信でも試行錯誤を続けている。正解を知っている訳ではまったくない。僕も含めてどんなペースで走ったらいいのか分かっていない。しかし最初が大事。いいペースを見つけて走りだすとうまくいく」
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断続的なソーシャル・ディスタンシング、2022年まで必要 米ハーバード大

【4月15日 AFP】新型コロナウイルスの流行は一度きりのロックダウン(都市封鎖)では終わらず、医療崩壊を防ぐにはソーシャル・ディスタンシング(対人距離の確保)期間が2022年まで断続的に必要になるとの予測を14日、米ハーバード大学(Harvard University)の科学者らが発表した。

 米国では新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行がピークに達したとされ、各州は厳格なロックダウンの緩和を視野に入れ始めた。


 だが、コンピューターシミュレーションによって新型ウイルス流行の軌跡をモデル化しているハーバード大のチームは米科学誌サイエンス(Science)に発表した論文で、新型コロナウイルスは寒い時期に感染率が高くなる季節病になると予測した。

 電話取材に応じた論文の主著者、スティーブン・キスラー(Stephen Kissler)氏は、新型コロナウイルスの流行について、「米国の感染者数を救命救急診療の対応能力の限界内にとどめるためには、一度きりのソーシャル・ディスタンシングでは不十分である可能性が高いことが分かった」「他の処置がない中で必要と思われるのは、断続的にソーシャル・ディスタンシング期間を設けることだ」と語った。

 一方で休止期間を置かずにソーシャル・ディスタンシングを続けることは過剰で、マイナスに働く可能性があるという。あるモデルによると、ソーシャル・ディスタンシングの効果は強力で、過剰に行えば集団免疫がほとんどできないため、集団免疫を獲得するには断続的に実施する必要があると論文は指摘している。

 ただし研究者らはこのモデルの大きな欠点として、一度感染した人の免疫の強度と持続期間が現時点ではほとんど分かっていないことを挙げている。

■ウイルスは消え去らない

 近縁種である他のコロナウイルスから推測すれば、感染した人は免疫を獲得し、その持続期間は最長で1年前後と考えるのが現時点では最も妥当だという。また同様の風邪症状を引き起こす他のコロナウイルスに感染していれば、新型コロナウイルスに対する交叉(こうさ)免疫ができている可能性もある。

 一つだけほぼ確実なことは、ウイルスは消え去らないということだ。2002年から03年にかけて流行した重症急性呼吸器症候群(SARS)でそうだったように、免疫を獲得できたとしても、流行の第一波の後に新型コロナウイルスが死滅するまで、長期にわたって免疫の強度が持続する可能性は極めて低いと研究チームは指摘している。

 以前感染したことがあるかどうかを判定する抗体検査キットは市販が始まったばかりだが、免疫に関する重要な疑問に答える鍵を握っていると研究チームは期待しつつ、それでも最終兵器はワクチンだと述べている。
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実効再生産数(Rt)の計算を試みました ( iPS山中伸弥先生のHP  「専門外だが試みた」)


 新型コロナウイルスに対する対策は微妙な手綱さばきが求められます。緩めすぎると感染者の急増と医療崩壊を招きます。締めすぎると、休業自粛をお願いしている方々の生活が崩壊し、また抗体を持つ人の数がなかなか増えないため、第3波、第4波に対して脆弱になります。一人から何人に感染が広がるかを示す実効再生産数(Rt)を1未満で維持することが目安になります。Rtは統計や公衆衛生の専門家でないと算出できないと思い込んでいましたが、昨日に紹介した論文でエクセルを使って算出する方法が報告されています。そこで、専門外の科学者がRtを計算できるか試みてみました。Rtは、国や自治体の対策方針を決める重要な指標です。複数の研究者が独自に算出し、科学的議論に基づいた政策決定が健全と思われます。問題提起のために、専門外ではありますがあえて計算してみました。私の理解不足等による計算ミスもあり得ますので、あくまでも参考値としてお示しします。
(方法)

1.Coriらの論文からRtを計算するためのエクセルシートをダウンロード
2.Biらの論文からSerial intervalの平均を6.3日、標準偏差を4.2日と仮定
3.大阪府北海道、および京都市のホームページから感染者数の推移をダウンロード
4.エクセルに感染者数を入力し、Rtを計算。


(コメント)
この結果は、あくまでも専門外の私が1つの論文で報告された方法に基づき計算したものであり、専門家の方から見るとお叱りを受ける点も多いと思います。
しかし、大阪府民である私から見ると、大阪府のRtが4月21日に1を下まわり、5月1日現在で0.6程度という計算結果は、府民の努力が報われているようで嬉しく思います。この値が続くようであれば、経済活動等を少し緩和出来る可能性を期待します。しかし油断は禁物で、緩めすぎるとRtはあっという間に1を超えると思います。
京都市も市民の努力で4月16日以降、Rtの平均値は1未満とい結果です。しかし95%信頼区間の上限は1以上という結果ですので、努力を維持する必要がありますし、iPS細胞研究所でも活動を引き続き普段の約20%に抑えたいと思います。
北海道は、4月11日の段階で2.7という計算結果でしたが、道民の皆様の頑張りで、5月2日には1.12という計算結果です。まだ1を超えていますので、引き続きの頑張りが必要と思われます。
東京では、新規感染者を見つけるための検査数の実態を知ることが出来なかったため、Rtの計算は断念しました。
( iPS山中伸弥先生のHP より 2020 0505)

京都市における実効再生産数(Rt)の推移 例

京都大学 iPS 山中伸弥による新型コロナウイルス情報発信

https://www.covid19-yamanaka.com/index.html  


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数理モデル  で戦う! <新型コロナ> 緊急「欧米に近い外出制限を」 西浦博教授が感染者試算 「人の接触を8割減らせれば感染減に」7割では、長期に・・・/  京都大 本庶佑 特別教授 の緊急提言 (ノーベル医学・生理学賞の受賞者で京都大学特別教授)  ・・・/   京都大学 iPS研究所の山中教授「最低1年は我慢を」(ノーベル医学・生理学賞の受賞者)

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